キワメタイ

事件、事故、芸能、天気などの総合ニュースや、
5ちゃんねる、Twitterなどをまとめたサイトとなります。

    カテゴリ:ニュース全般 > 地震


    熊本で震度6弱…次に危ない「神奈川・静岡」 専門家が警告「兆候出ている」 - ZAKZAK
    年明け早々の3日夜、熊本を直下型の大地震が襲った。最大震度は6弱(マグニチュード5・1)。死者が出ないのが幸いだったが、2016年4月に発生した熊本地震(M7・…
    (出典:ZAKZAK)



    (出典 1.bp.blogspot.com)


    地震が予測出来たら、良いと思う。

    1 東京花子 ★

    熊本で震度6弱…次に危ない「神奈川・静岡」 専門家が警告「兆候出ている」
    2019.1.5
    https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190105/soc1901050004-n1.html
    https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190105/soc1901050004-n2.html

     年明け早々の3日夜、熊本を直下型の大地震が襲った。最大震度は6弱(マグニチュード5・1)。
    死者が出ないのが幸いだったが、2016年4月に発生した熊本地震(M7・3)が影響しているとの
    見方が有力だ。
    「これは前震ではないか」。現地では緊張感に包まれるが、熊本以外でも不穏な動きがある。
    南関東・静岡エリアと大阪を含む南海、東南海の南海トラフ関連エリア。
    専門家は「兆候が出ている」と警告する。
     Uターンラッシュの九州・熊本を大きな揺れが直撃した。同県和水(なごみ)町で震度6弱を観測。
    九州新幹線は上下2本とも緊急停車し、上りのつばめ338号に乗車していた約150人は4日未明
    まで缶詰め状態となった。
     今回の地震について気象庁は熊本地震との関連性を否定するが、地震学者の間では
    「影響を受けている」との見方で一致している。
     夕刊フジで『警戒せよ! 生死を分ける地震の基礎知識』(木曜)を連載する武蔵野学院大学
    特任教授の島村英紀氏が次のように解説する。
     「熊本地震の影響が長引いている。16年のこの地震では大きな揺れが2回起きた(同年4月14日
    にM6・5、16日にM7・3)。このマグニチュード7・3の方は阪神淡路大震災と同規模で、
    中央構造線を刺激した。
    中央構造線は列島を横断する断層で、東の端はどこまで続いているか分からず、列島全体で地震を
    起こしやすい状況を作るきっかけとなった。
    阪神淡路大震災の余震が2カ月程度で収まったのに対し、3年前の(熊本)地震は収まっていない
    ということ。熊本に限らず大分、鹿児島。さらにより東の方まで地震が続く恐れがある」
     昨年12月29日発売の夕刊フジ新春特別号でも専門家の分析を基に、大地震への警戒を呼びかけた。
    九州では南九州エリアの異変に特化し、熊本地震の余波を指摘したほか、
    巨大地震が発生する恐れが高いとして5つのエリアを取り上げた。

     なかでも危険度が高い地域は2つあり、その1つが南関東・静岡エリアだ。 
    地殻変動を分析し、地震が起きる前の兆候をキャッチする地震科学探査機構(JESEA)。
    新春特別号の記事を監修した同機構によると、東京、千葉、神奈川、埼玉、静岡、山梨などを含む
    南関東・静岡エリアで、18年9月2日から29日まで気になる動きがあったという。
     同機構の会長で測量工学の世界的権威、村井俊治・東大名誉教授がこう続ける。
     「高さと水平方向に異常変動が集中している。伊豆半島、御前崎などが沈降し、駿河湾の沈降は
    徐々に面積を広げ、静岡県東部にひずみがたまっている。
    熊本地震が起きる6カ月前、北海道地震の胆振(いぶり)地方でも3~4カ月前に沈降が広がった。
    震度5以上の大きい地震が起きかねない」
     もう1つは、大阪を含む南海・東南海エリア。同年9月2日から10月13日までに目立った動きがあった。
     「福井から滋賀、奈良、三重、和歌山、徳島周辺で帯状に高さ変動が出る事例は初で驚いた。
    (高知県の)足摺岬や室戸岬、(和歌山県の)潮岬にかけて駿河湾ほどではないにしても沈降が
    起きている。中国(沈降)と四国(隆起)の間はひずみがたまり、紀伊半島や紀伊水道、
    瀬戸内海周辺まで危険だ」(村井氏)
     同機構では会員制サイト「MEGA地震予測」(http://megajishin.com/)で随時、
    情報を発信中。天災は忘れたころにやってくる。備えだけは忘れてはならない。


    【【気を付けて】地震・熊本で震度6弱…次に危ない「神奈川・静岡」 専門家が警告「兆候出ている」!!】の続きを読む


    熊本県で震度6弱の地震 津波の心配なし - ウェザーニュース
    1月3日(木)18時10分頃、熊本県で震度6弱を観測する地震がありました。この地震による津波の心配はありません。
    (出典:ウェザーニュース)



    (出典 weather.goo.ne.jp)


    熊本も良く地震が有りますね。被害が無い様に祈ります。

    1 記憶たどり。 ★

    https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/20190103181029.html

    発生時刻 2019年1月3日 18時10分ごろ
    震源地 熊本県熊本地方
    最大震度 6弱
    マグニチュード 5.0
    深さ 10km
    緯度/経度 北緯33.0度/東経130.6度
    情報 この地震による津波の心配はありません。

    震度6弱
    熊本県 熊本県熊本 


    震度4
    福岡県 福岡県筑後 


    震度3
    佐賀県 佐賀県南部 

    長崎県 長崎県島原半島 

    熊本県 熊本県阿蘇  熊本県天草・芦北 

    大分県 大分県西部 

    宮崎県 宮崎県北部山沿い 


    【【驚き】地震・熊本で震度6弱。1月3日 18時10分ごろ!!】の続きを読む


    南海トラフ「兆候」、1週間避難の地域も 政府が最終案 南海トラフ「兆候」、1週間避難の地域も 政府が最終案
    南海トラフ地震が発生する恐れが高まったとして「臨時情報」が出された際、住民や自治体、企業が取るべき対応や課題について、政府の中央防災会議は11日、報告書の最終案を提示した。三つの異常現象を対象に検討…
    (出典:社会(朝日新聞デジタル))



    (出典 asyura.x0.to)


    色々と考えられているみたいですね。実際何処まで出来るかが問題かな。

    1 ばーど ★

    南海トラフ地震が発生する恐れが高まったとして「臨時情報」が出された際、住民や自治体、企業が取るべき対応や課題について、政府の中央防災会議は11日、報告書の最終案を提示した。三つの異常現象を対象に検討し、想定震源域でマグニチュード(M)8級の地震が起きて臨時情報が出た場合、一部地域はその後のM9級の巨大地震に備え、全住民が1週間程度、避難するとした。

    最大32万人の死者が想定される南海トラフ地震は今後30年以内に70~80%の確率で発生するとされる。突然巨大地震に襲われる恐れもあるが、前兆の可能性がある異常現象が確認される場合もあり、気象庁は有識者らによる調査開始やその結果を臨時情報として発表する。

    臨時情報につながる異常な現象は、想定震源域の半分でM8級の巨大地震が起きる「半割れ」、震源域の一部でM7級の地震が起きる「一部割れ」、プレート境界が揺れを伴わずに動く「ゆっくりすべり」の3パターン。

    このうち「半割れ」ケースで、後発の巨大地震による津波到達までに避難が完了できない地域の全住民と、それ以外の地域でも避難が完了できない可能性がある高齢者らは1週間程度、事前に避難するとした。具体的な対象者は市町村があらかじめ決める。避難先は知人宅など個別に確保することを基本とした。

    「一部割れ」「ゆっくりすべり」での臨時情報発表時は、その後の巨大地震の発生確率などから、政府が地震への備えを呼び掛ける程度にとどめる。「半割れ」ケースでの事前避難のほかは、住民や企業がそれぞれの状況に応じて行動することを基本とした。

    政府は昨年、東海地震の予知を前提とした大規模地震対策特別措置法を約40年ぶりに見直した。首相が警戒宣言を出して鉄道を運休させたり学校を休校させたりする防災対応をやめ、南海トラフ地震に関する臨時情報の仕組みを導入した。

    今後、報告書案をもとに政府がガイドラインを作成し、都府県や市町村、病院、鉄道事業者などが個別の防災計画を策定する。(山岸玲)

    12/11(火) 14:15
    朝日新聞デジタル
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181211-00000033-asahi-soci

    (出典 lpt.c.yimg.jp)


    【【地震を考える】南海トラフ「兆候」臨時情報が出された場合、全住民が1週間避難の地域も! 政府が最終案!】の続きを読む


    【南海トラフ】紀伊半島〜四国で「スロースリップ継続中」プレート内でM5
    【南海トラフ】紀伊半島〜四国で「スロースリップ継続中」プレート内でM5  ハザードラボ
    (出典:ハザードラボ)



    (出典 cotonomama.com)


    地震についての事は難しいですね。まだこれからだと思うけれど、予想が出来れば対応も
    出来るからね。

    1 ばーど ★

    東海から紀伊半島?四国にかけてスロースリップが発生している(気象庁)

    (出典 www.hazardlab.jp)


    近い将来に発生する可能性が高い南海トラフ地震について、気象庁は7日、「先月から今月にかけて紀伊半島から四国で相次いでいる最大マグニチュード(M)5.4の地震は、フィリピン海プレートが沈み込む境界内で発生したスロースリップが引き起こした可能性が高い」と明らかにした。

    愛知県東部では先月4日、深さ42キロを震源とするM5.0の地震が発生し、長野県の根羽(ねば)村などで震度4の揺れを観測した。また今月2日と5日には、和歌山県沖の紀伊水道を震源とする最大M5.4の地震が相次いで発生している。

    これらの地震について、気象庁は7日に開いた検討会で、フィリピン海プレート内で発生した横ずれ断層型の地震だと断定したうえで、今年9月18日以降、東海から紀伊半島?四国にかけての一帯で、プレート境界付近を震源とした深部低周波地震を観測していた事実を明らかにした。

    深部低周波地震とは、通常の地震波よりも周波数が低く、かすかな揺れしか感じないもので、周辺の複数のひずみ計が地殻変動をとらえているという。GPS衛星による観測データと、海底に設置した音響を利用した観測装置のデータを組み合わせて分析した結果、紀伊水道沖に沈み込むプレート境界がゆっくりすべる「スロースリップ」が起きている可能性が高いと結論づけた。

    一方、GPS衛星の観測データでは、今年6月ごろから九州北部で、これまでとは異なる地殻変動がとらえられており、原因は宮崎県沖の日向灘北部のプレート境界深部でスロースリップが発生していることが原因だと推測されるという。

    気象庁はこれらの観測結果について、「現時点では南海トラフ沿いで巨大地震が発生する可能性が平常時と比べて相対的に高まったとは言えない」として、引き続き観測を続けている。

    東海から紀伊半島にかけて発生しているスロースリップと深部低周波地震の分布(気象庁)

    (出典 www.hazardlab.jp)

    四国で発生しているスロースリップと深部低周波地震(気象庁)

    (出典 www.hazardlab.jp)


    2018年11月07日 18時10分
    ハザードラボ
    https://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/7/27198.html


    【【驚愕】(南海トラフ)紀伊半島~四国で「スロースリップ継続中」 プレート内でM5!!】の続きを読む


    コープさっぽろ「全道停電は人災」、北電に9億6千万円損害賠償請求
    コープさっぽろ「全道停電は人災」、北電に9億6千万円損害賠償請求  リアルエコノミー
    (出典:リアルエコノミー)



    (出典 www.hjt.co.jp)


    地震の時の賠償求めるのか、何か凄いですね。

    1 ティータイム ★ :2018/10/07(日) 14:17:03.11

    北海道新聞 10/7(日) 13:36配信

    ■「電源集中でリスク高く」
    コープさっぽろ(札幌、組合員数170万人)は6日、札幌市内で理事会を開き、胆振東部地震による大規模停電(ブラックアウト)で発生した損害の賠償を北海道電力に請求する方針を固めた。
    食品廃棄による損害は9億6千万円に達しており、取引先の企業、団体と連携し、近く北電に賠償請求の書面を送る。
    道内の流通大手がブラックアウトによる損害賠償請求に動くのは初めてとみられる。

    コープは全道に展開する108店舗や物流センター、加工工場で、地震後に停電し、冷蔵・冷凍庫が使用できなくなった。損害は店舗分だけで約9億円に上るという。

    北海道新聞の取材に対し、大見英明理事長は「今回の停電は人災ともいえるものだ。その分は、電力会社に責任がある」として、北電への賠償請求が必要だと判断した。
    地震により損傷した苫東厚真火力発電所(胆振管内厚真町)への電源の偏りを念頭に、「大規模電力を一極集中させたことで事故リスクが高まった」と主張。
    損害賠償の請求を通じて、電源の分散化を求めるなど電力供給のあり方についても、問題提起したい考えだ。

    ■北電経営陣の責任問題にも
    コープ以外でも、停電で深刻な打撃を受けた企業や団体の中には、北電の責任を追及する動きがある。
    一部の農協では、生乳廃棄などの被害に対し賠償を求める声が上がっているほか、道内に工場を持つ食品関連メーカーも損害額の算定を急いでいる。

    ブラックアウトについては、技術的経緯の検証が進んでいるが、コープさっぽろが損害賠償の請求に動くことで、北電の経営陣の責任問題も浮上しそうだ。

    地震後、1週間以上食品の品薄が続いたコープさっぽろの店舗=9月13日

    (出典 lpt.c.yimg.jp)


    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181007-00010001-doshin-hok


    【【北海道地震】コープさっぽろ、大規模停電による損害分を北海道電力に賠償請求へ・・・食品廃棄で9億6000万円の損失】の続きを読む

    このページのトップヘ