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    (出典 i.ytimg.com)


    「EVのタイヤの減りが早いのはちょっと驚きですね。でも、環境にやさしいEVに乗るというメリットもありますし、交換頻度が高くても仕方ないかもしれませんね。」

    1 PARADISE ★ :2024/03/03(日) 10:06:03.30
    急加速と重さの二重苦。

    ガソリン代と環境のことを考えてEV(電気自動車)にしたはずなのに、買ってからタイヤの減りがガソリン車より早くてショックを受けるオーナーが後を絶ちません。

    交換ペースがガソリン車の倍以上
    フロリダ州にある修理専門店「EV Garage Miami」主任技師のJonathan SanchezさんがThe Miami Heraldに明らかにしたところによれば、EVのメーカーや年式に関わらず、相談で一番多いのがタイヤ案件なのだそう。

    気になるタイヤ交換の頻度については、ガソリン車のだいたい4分の1から5分の1に相当する8000~1万マイル(約1.3~1.6万km)でタイヤ交換が必要になるケースも珍しくないのだといいます。

    買う前にちゃんと誰かが口頭で「絶対気に入る車だけど走行7000マイル(約1.1万km)でタイヤの交換に1400~1500ドル(約20~22万円)かかる」と説明してくれてたら絶対買ってなかった。

    メルセデスEQSオーナーのNeil Semelさんはこう同紙に後悔を露わにしています。

    なぜEVはタイヤの摩耗が早いの?
    EVはなにしろ重いです。バッテリーだけで小型車1台分の重量がかかるケースもあります。

    2023年に老朽(1925年築)化した立体駐車場が倒壊したときには、「EVとSUVが重すぎるからじゃないの?」とずいぶんと騒がれて当局が調査に乗り出したりもしました。

    そのときのCBSの報道では「普通乗用車で比べるとEVはガソリン車より500~800ポンド(約227~363kg)重く、SUV・トラックで比べると数千ポンド(約1000kg以上)も重い」と紹介されていました。

    以下ソース
    https://www.businessinsider.jp/post-283264

    【【EV】電気自動車、タイヤの減りが早すぎる。交換ペースがガソリン車の倍以上だった】の続きを読む

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    (出典 img.bestcarweb.jp)


    メルセデスベンツが2030年のフルEV化政策を撤回するなんて驚きですね。やはりトヨタのハイブリッド車戦略が正しかったのかもしれません。

    1 nita ★ :2024/03/01(金) 06:11:10.85
    2/29(木) 18:00配信
    ベストカーWeb

     世界各地でEVに異変が起きている。今度は大御所メルセデスが2030年の完全電動化を撤回すると発表した。こうなると、EV化の波に乗らなかった日本のクルマメーカーは正しかったのではなかろうか?

     2021年7月、「2020年代の終わりまでに、すべての販売車種を完全電気自動車(BEV)にする」と発表したメルセデスベンツ。そのドイツの大御所が宗旨替えを表明した。

     それが明らかになったのは、2023年2月22日にドイツ・シュツットガルトで開かれた同社の2023年通期の決算説明会。壇上に立ったオラ・ケレニウスCEOが「市場に製品を押し付けてまで、人為的にこの目標を達成しようとするのは理にかなっていない」とスピーチしたのだ。

     同社は2024年のxEV(電動車両の総称)のシェアが想定したようには伸びず、約19~21%にとどまると予想。その結果、来年度のグループ収益も2023年レベルに留まりそうだと発表した。

     これを受けてメルセデスの戦略はどうなるのか。まずは2030年にフル電動化されるはずだった同社のラインナップには、プラグイン・ハイブリッドなどの内燃機関モデルが引き続き存続することになる。

     これに関して驚くのは、メルセデスが新しいエンジンの開発も始めているということだ。各国のエンジン車の排ガス規制は今後ますます厳しくなっていくから、これをクリアするためには新型エンジンの投入が必要と判断した広くろう。

     この判断はプラットフォームにも影響する。メルセデスベンツは2022年に発表したEQEを皮切りに、BEV専用プラットフォームを広く用いる方向だった。

     ところがエンジン車存続を受けてこれを転換、新たにエンジン車とBEVが共用できる中・小型車向けのプラットフォーム(メルセデスベンツ・モジュラー・アーキテクチャ)を新開発するようだ。その第1号車として、近く新型CLAが登場するともアナウンスしている。

     長期的に見れば、自動車がBEVに置き換わっていく流れは止めようもないが、このところ世界各地でEVの失速が相次いでいる。

     たとえばアメリカでは、フォードやGMのBEVが長期在庫化しているというし、メルセデス同様2030年までにフルEV化を目指していた韓国ジェネシスは、急遽ハイブリッド車の開発を始めたことが明らかになった。

     ルノーが設立した電気自動車の専門会社「アンペア」も奮わない。1月末には、予想した株価が望めないとして、予定していた株式上場を先送りした。

     こうした雰囲気を増長しているのが、今冬に行われるアメリカ大統領選だ。ここでは前トランプ大統領が復帰する可能性が高まっているが、彼が当選すればパリ協定から再離脱を宣言することは確実で、アメリカのEV推進政策は水泡に帰すといわれている。

     こうなるとプラグイン・ハイブリッドが2030年以降も存続する可能性が高くなってきた。となると、日本車メーカーに追い風となることは間違いない。豊富なノウハウを生かして、環境にも優しい日本流のエコカーを作ってほしい。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/5b23c56a1784c6d68507f36116977b2b16b03792

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    (出典 livedoor.blogimg.jp)


    EVの普及が進む中、トヨタがHV車の販売を増やす戦略を取るのは興味深いですね。競争が激化する自動車市場でどのような展開を見せるのか楽しみです。

    1 蚤の市 ★ :2024/02/19(月) 08:34:05.38
    欧米、中国、日本を含む主要14カ国のハイブリッド車(HV)の販売台数が2023年、前の年から30%増えて電気自動車(EV)などの伸び(28%)を上回った。トヨタ自動車のHV販売台数も過去最高を更新した。品ぞろえの豊富さや使い勝手の良さが支持されたもようで、拡大を続けてきたEVの成長ペースが踊り場を迎えている。

    調査会社のマークラインズによると、日米欧中など主要14カ国の23年のHV販売台数は前年...(以下有料版で,残り2470文字)

    日本経済新聞 2024年2月19日 5:00
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC160N50W4A210C2000000/

    【HV世界販売3割増でEV逆転 23年、トヨタは過去最高】の続きを読む

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    (出典 xtech.nikkei.com)


    EVの普及が進む中で、雪の日に立ち往生するリスクは避けたいですね。いすゞの発電専用エンジンは一つの解決策として有効そうですが、今後の発展が楽しみです。

    1 蚤の市 ★ :2024/02/19(月) 13:41:33.03
    大雪で立ち往生したら電気自動車(EV)は危険だ――。冬になると必ず、こうした声が大きくなってくる。携行缶を使って給油できるエンジン車と違い、「電欠」したEVに充電するのは至難の業である。

    エンジン車には一酸化中毒による死亡事故のリスクがあるので、一概にどちらが危険かを決めつけるのは難しい。それでも、EVに不安を抱える一般消費者が多いのは事実である。

    こうしたEVの不安を、エンジンで解消しようと試...(以下有料版で,残り928文字)

    日本経済新聞 2024年2月19日 5:00
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC246GP0U4A120C2000000/?n_cid=SNSTW006&n_tw=1708315895

    【大雪でEV立ち往生 いすゞの解決案は発電専用エンジン】の続きを読む

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    (出典 www.arabnews.jp)


    「SUBARUの生産停止は本当に悲しいです。安全性を重視する姿勢は評価できますが、一刻も早く問題解決してほしいです。せっかくの優れた車両なので、今後もサポートを続けてほしいです。」

    1 蚤の市 ★ :2024/02/17(土) 09:02:27.56
     SUBARUが群馬県内にある3工場の生産を停止していることが16日、明らかになった。同県の矢島工場(太田市)の生産ラインで、13日に死亡事故が起きたことを受け、順次ラインを止め、安全確認を進めている。

     稼働を停止しているのは、事故が起きた矢島工場のほか、本工場(太田市)、大泉工場(大泉町)。矢島工場では「フォレスター」や「アウトバック」を、本工場では「レヴォーグ」などを、大泉工場では変速機などを生産している。

     同社は「ご遺族、従業員に寄り添うことが最優先」(広報)としている。再開の予定は未定という。

    時事通信 2024年02月16日23時14分配信
    https://www.jiji.com/jc/article?k=2024021601246&g=eco&utm_source=top&utm_medium=topics&utm_campaign=edit

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